宅地や雑種地の場合

こういった場所では電柱がないことはまずありません。送電は簡単にできるでしょう。
周囲に太陽光を妨げる建物がなければ、土地として太陽光発電システムを導入するには向いているのです。
 
太陽光発電の設備は、建築基準法で規定されている建築物にあてはまりません。
市街化調整区域であっても建築許可を取る必要もありません。
パワーコンディショナーを収納するコンテナはどうでしょうか？
これも、積みあげないという条件であれば建築物にはならないので大丈夫です。
 
特別な許可を得ることなく太陽光発電システムの導入ができますが、雑種地を宅地にしてから使う予定の場合は違います。
宅地造成工事規制区域内では管轄している地方自治体の許可が必要な場合があります。事前に確認しておく必要があります。
 
もっとも懸念材料は、近隣の建物がある場合に影ができる場合です。
また将来的に建物が建てられて影になるリスクもあります。住宅の密度によって影響がでてきます。
南側に建物があると影響は大きいでしょう。北側の建物はそれほど影響がないですが、東西の建物は中くらいの影響があります。
 
そして住宅地の場合は、光の反射による「光害」です。反射することは避けられませんから、ご近所の迷惑がかからないような設置をしなければなりません。
 

 畑・田んぼなどの農地

農地の場合は耕作に日照が不可欠です。日射量を稼ぎやすい土地になりますが、法律で規制があります。方法は二つあります。
・農地を転用して太陽光発電の設備を設置する方法（転用できる第2種農地・第3種農地じゃないと無理です）
・営農型……支柱を立てて上に発電パネルを設置して下で耕作を続ける方法
 

 山林の場合

難易度が高いのは周囲に樹木があり日照を遮られるケースが多いからです。山奥になってくると電力のニーズも少ないです。
送電設備も十分ではないでしょう。送電コストが高く付いて事業としては成り立ちにくいです。
場合によっては周囲を伐採したり造成したりが必要ですから初期コストがかかりすぎです。
伐採についても届出が必要です。落ち葉が多いと発電パネルの発電量にも影響があります。
 

 原野の場合

高い樹木がなくて開けている土地です。太陽光発電システムを導入するならば適しています。
近くに森林がないかどうかがポイントになります。特に南側の自然環境に注意しましょう。
原野でも海側の場合は塩害が懸念されます。設備の耐久性が問題になります。
造成コストも小さいでしょうし、更地にもしやすいです。決め手になるのは送電設備があるかどうかです。
なければ売電できないので採算性は悪くなります。